21世紀の生活とビジネスのライフラインのひとつに情報ネットワークがある。中山間地では都市部と違ってこの情報ネットワークの機能が経済格差を左右する。こうしたインフラの構築には国の補助金と地方自治体の膨大な予算が支払われてきた。つまり地域イントラネットとは我々の税金の変型物である。無数の道路や橋と同じように無料で通行できるべきだ。この場合重要なことは、個人が車を所有する前に道路を先に作る必要があったということである。その結果、許可をとったり、通行税を払う人など１人もいない。

e・食・住.org