自然界から「本来くっつくはずもなかった関係」が発見されるようになり、生物学に新たな生態学が生まれた。市場経済の適者生存論がいまでも支持される背景にはこの生態学が関わっているが、エコロジーの理念が、大英帝国の指導者たちによって１９世紀に作成されたという歴史的事実はほとんど知られていない。
コングロマリット（conglomerate）（＝軍産複合体）の起源も、エコロジーの理念にある。
たとえば、金融コングロマリットとは、銀行、証券、保険という、これまで「本来くっつくはずもなかった」３つの業態が、一つにまとまった金融機関である。90年代以降、世界的にこの金融コングロマリットが組織された。
民営化とは、金融コングロマリットの別名である。
中東支配のために、もっとも効果的で史上最大規模のコングロマリットが形成された。
彼らの目的のひとつは地下埋蔵資源の独占である。
３億年前の太陽系の支配である。
彼らはシナジーの定義を独占するほど傲慢である。
2005年9月11日、世界権力構造は日本権力構造の最後の砦を解体する。
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大黒柱は、他より重要な場所や人物を意味する唯一の概念的な砦でもある。
ゆえに、エコロジー的国家などあり得ない。
エコロジー的企業もあり得ない。
政治的企業的リーダー（大黒柱）を否定する自家撞着だ。
エコロジーが国家や強大な権力の隠れ蓑となった歴史は存在する。
ヒットラーは熱烈なエコロジストであった。
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大黒柱とは、日本民家の中央にある最も太い柱のことである。
または家族や国など集団の中心となり、それを支える人物。大極柱ともいわれる。
他より重要な唯一の部分や場所を意味する大黒柱は、
エコロジーには存在しない。
エコロジーのこつなど存在しない。
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「商売のこつをのみこむ」
こつとは一種のノウハウである。
こつとは「骨」つまり、圧縮材のことである。
物事のかんどころや呼吸を象徴するのは長い間圧縮材としての骨であった。
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もうじき日本列島全体が広域の暴風圏に突入する。
巨大台風、ハリケーン、竜巻は、巨大な掃除機や扇風機として捉えるべきではないだろう。
海面の上昇温度を上層圏まで吸い上げて冷却する熱力学的な装置である。
一種のラジエーターのような働きがある。
いわば、大森林が自然火災によって自らを消失させ、
森の極相林の平衡状態を破壊するシステムをも自己制御する仕組みに似ているだろう。
http://weather.asahi.com/gms/index.html
http://agora.ex.nii.ac.jp/digital-typhoon/
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昨日まで地球にないと思われてきた新たな化学組成は、毎年２０万種以上も作られる。
「ケミカル・アブストラクト」に登録された物質はインターネットで閲覧可能だ。
今のところ、他の天体に求めることなく、９２種の元素の組み合わせで十分である。ただし一日１００トンもの地球に落下する隕石に含まれる元素を含む。
※注「ケミカル・アブストラクト」（ChemicalAbstracts）とは、「化学の各分野をカバーし、関連分野の文献も検索できる、現在、世界最大・最高の化学の報知的抄録誌」
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地球の中心は鉄でできており、３６４万気圧、５０００度とさらに高温高圧であるという推論は、土壌の金属成分中、鉄はもっとも含有率が高く比重も高い岩圏での観察事実を根拠にしてきた。天王星や海王星の中心部（核）の主成分である二酸化ケイ素と同じ組成でも結晶構造が違う新たな事実の発見から、「３００万気圧で地球にない鉱物が生成された」ことになる（2005年08月05日朝日新聞 サイエンスニュース）。
地球にない鉱物は常に地球にある元素から構成されるが、地球にない元素は太陽系にもないという神秘を証明したわけではない。
この種の推論は今も科学の対象外であるが、１９世紀より以前を遡ることはできないごく最近の伝統的思考である。
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通信テクノロジーによるコミュニケーション全体は、課金システムの餌食となっている。
そのための貨幣価値の交換（決済）という概念は、電子決算のテクノロジーでほぼ完成していると言える。
オークションは、金融グローバリズムの効果的な教育法である。
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この平均的な巨大インフラを完全定額制（通話とインターネット用）にさせない根拠は、大企業の高速の携帯電話事業による利益の一部が、確実に国家の税収入と株主への配当金に変換されていくプロセスの障害になるという理由以外にはないだろう。中山間地に住まう５００万世帯規模の潜在的ユーザのほとんどはこの抽象的なプロセスにいまのところ無知であるが、一般電話回線の完全定額制は、IP電話化よりも重要なインターネットのインフラになるにちがいない。
高価な光ケーブルやCATV、ADSL計画よりも、経済的に最大規模のインターネット社会を国土の過半数を占有する中山間地に即座に構築するもっとも効果的な方法である。
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一般電話回線である５６Ｋ網のインフラ投資は、すでにユーザが１世紀をかけて支払い済みとなっている。
（ほぼ撤去された公衆電話はその象徴である。）
都市部ではこの回線を他の通信業者に有料で貸し出す一方、
この設備投資の原価償却費は、いまでも電話代金の基本料金に含まれている。
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