京都議定書のエネルギーに対する規制よりも、京都議定書にはない有限な化石燃料への課税のほうがより効果的ならば、二酸化炭素の増加に対する規制よりも有限な酸素への課税のほうがさらに効果的である。新たな元素消費税（科学的には酸化税、酸化還元反応はかならず対になって生起する）の概念でもある。そしてその課税対象には、人間、家畜、そして自動車も含まれる。人間の燃費も考えなければならない。そもそも燃費がよくても無駄に動きすぎる人は車以上に多いのだ。
そして課税という政策から、この問題は遂に解決しないことがわかるだろう。なぜなら最優先課題ではないからだ。

デザインサイエンス的戦略では、京都議定書を実行する半分の費用で、清潔な飲料水、下水設備、基本的な医療、そして教育が、残りの半分の費用で移動住宅と在宅勤務を、地球規模の地球人に供給することができる。　　Y.K