食糧自給率が100％を越えるアメリカの農業は、
農業自体のエネルギー収支でみれば、
石油依存型で完全に破綻しているように、
補助金という農業支援だけで食糧自給率を
向上させることは、近視眼的である。
たとえば、補助金だらけの農業政策の結果、
アメリカの人口は日本の約２倍であるが、
年間の全食糧費5兆円の２割が廃棄されている。
日本では年間の全食糧費10兆円の２割は、廃棄されている。
エネルギー自給率が国内のエネルギー生産量の増加で解決できない場合、
エアコンや冷蔵庫、エコカーなどのエネルギー効率の改善によって
原油の輸入量を減少させたように、
食料自給率も、農業生産の過程および、生体内での
エネルギー変換率を改善して輸入量を減少させるべきである。
つまり、
食糧廃棄率を減少させれば、自給率は相対的に向上する。
そして、よく咀嚼すれば、栄養の吸収率ばかりか、
免疫力を高める健康な食生活法を向上させることができる。
より少ない、安全な食料で、より効果的に健康に生命を維持するための
テクノロジー（more with less）は存在する。
その一つに長寿食（マクロビオティック）がある。
そして、生命維持の生化学反応には、栄養学のカロリーベースで計量できない
種々の微量元素が含まれるが、
現在の食糧自給率の概念では、
栄養のない水や微量元素はまだ統合されていない。
食糧自給率は、国境毎の軍事的な兵站線の延長にすぎないからだ。