通信テクノロジーによるコミュニケーション全体は、課金システムの餌食となっている。
そのための貨幣価値の交換（決済）という概念は、電子決算のテクノロジーでほぼ完成していると言える。
オークションは、金融グローバリズムの効果的な教育法である。

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この平均的な巨大インフラを完全定額制（通話とインターネット用）にさせない根拠は、大企業の高速の携帯電話事業による利益の一部が、確実に国家の税収入と株主への配当金に変換されていくプロセスの障害になるという理由以外にはないだろう。中山間地に住まう５００万世帯規模の潜在的ユーザのほとんどはこの抽象的なプロセスにいまのところ無知であるが、一般電話回線の完全定額制は、IP電話化よりも重要なインターネットのインフラになるにちがいない。
高価な光ケーブルやCATV、ADSL計画よりも、経済的に最大規模のインターネット社会を国土の過半数を占有する中山間地に即座に構築するもっとも効果的な方法である。

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一般電話回線である５６Ｋ網のインフラ投資は、すでにユーザが１世紀をかけて支払い済みとなっている。
（ほぼ撤去された公衆電話はその象徴である。）
都市部ではこの回線を他の通信業者に有料で貸し出す一方、
この設備投資の原価償却費は、いまでも電話代金の基本料金に含まれている。

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不可視のテクノロジーが生まれて１世紀が経過している。不可視のテクノロジーに対する人間の理解の有無にかかわらず、電磁波に関与しない生命は存在しない。

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行政機構に道具のデザインを委任した結果、彼らは端末機を部屋の片隅に固定した。ところが、そこは淀んだ淵のように、魚なぞ一匹もいない。それが高価な地域イントラネットの実態だ。
（われわれのイントラネット利用調査結果に基づいている）

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無線ＬＡＮはマス市場になってきた。たとえば、愛知万博会場では全域がフリースポット化されていてスカイプを自在に使うことができる。＜NPO法人 e・食・住.org・設立準備委員会＞http://www.hibagun.net/は、無線ＬＡＮは地方公共団体などが提供する無料サービスが主流になり、電話サービスも無線ＬＡＮの中で提供されていくという予測のもとで、＜ネット茶屋＞や＜リモートポスト＋回LAN版＞にスカイプを導入してきた。地方公共団体などが提供するこうした無料サービス網は、非常時に防災無線のような一方向のものだけでなく、双方向の連絡を可能にすることも視野にいれておくべきである。既存のユーザーのコミュニティー力が発揮されてこそ、サバイバル時に最も効率よく利用できることになるだろう。災害時にも有用になるスカイプは明らかにマス的に支持されるはずだ。

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計画的陳腐化（アブノックス）の存在しない＜もうひとつの現実＞に足を踏み入れることがいまやいたるところで可能になっている。「超無料」の技術を利用したサービス（つまり誰もこのサービスから稼げない。たとえばバイオスフィアの気体酸素の存在や太陽系の光のように）が、中央中国山脈の中で実現した。コミュニケーションの恩恵は、地形と距離をついに超えた。
２００５年４月１日にブロードバンドのない山間部に登場した日本初の超無料公衆無銭電話付＜ネット茶屋＞の存在は、通信技術を管理してきた世界権力構造の黄昏を象徴している。お金でお金を稼いだり、株で株を増やすことに夢中になっている間に、サーバーを介在させない P2P を開発したハッカーたち による見えない壁の崩壊現象を引き起こしている。
通信技術の加速度曲線に従った結果、人類もやっと他の哺乳類のように、地球の反対側の仲間との超無料通話を思う存分楽しむことができる。

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e・食・住orgの設立の目的は、”real”（現実）＝ “royal”（権力者）のために「生計を立てる」ことを考える仕事より、地球 全体のエネルギー・食糧・住居に関する＜もうひとつの現実＞の存在を証明 し、現実化させていくことにある。[スローになろー]プロジェクト—–More Slowly to be Narrow は情報通信に関する最初のe・食・住orgのプロジェクトである。

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