地下水脈に達するほど
メルトダウンした原子炉があれば
放射性を合法的により拡大する
除染産業はいまや
お金を生む永久機関に等しい。
官僚とそのしっぽの政治家に任せると
ほぼ永久に
被曝するばかりである。
この永久機関を維持するために
税金を支払ってはいけない。

東電が工程表を無視している事実と
すべての生命の環境を危険にさらす
汚染がれき処理法案を
成立させた政治システムが存在する事実から
市民は電気料金と税金を支払う義務はない。
そして
それらを報道しないし
批判しないNHKと契約する義務はない。
これらは個人ができる客観的行為だ。

こどもをなぜ被曝させ続けるのか
これこそが
誰も学ばなかった、
誰も知ろうとしなかった、
誰も教えなかった
法律家資本主義の残酷さなのだ。

被曝に関して
世界中の権力構造は
ヒロシマ以後
つねに主観的である。

被曝したら
楽観主義者は
政府の検出データを見るが
悲観主義者は半減期をみる。
しかし、
結果が同じなら
主観的である。
客観的とは
それらの結果を
より少なくする行為である。

プルトニウムは細部に宿る。
最悪の事態は
内部からやってくる。

幸せとは
幸せを探すことならば、
放射性とは
放射性を測ることである。

真の緊急事態には前例がない。
緊急事態の解決策には
前例がない手段が不可欠になる。

飛散した放射性廃棄物は
まず物質の表面に付着する。
毎日平均４回程度来る
関東からの宅急便の段ボール
（例えば、アマゾンのロジスティックスを誇る巨大倉庫は千葉県にある）
などの包装資材の表面には
「1年０．０１ミリの被曝を下回っています」とは表記されていない。
そもそもこうした一般的な包装資材が
どこで生産されているかを表記する関する法律は
日本にはない。

食べるためではなく
事実を知るために
命をかけなければならない。
さもなくば
非・現実を生きる
短命な群れにすぎない。