２万人を超える死者を出したパキスタン北部の大地震やフロリダ州の巨大ハリケーンなどの自然災害によるこの１年間の世界の全被害総額は２７兆円である。
これは、
これまで日本政府が暴落することが前提の売れないアメリカ国債を購入した総額
（２００４年までに政府・民間あわせ6398億ドル＝約73兆円）よりは少ない。

必要なお金が市場の原理で機能するのは、
常に全世界で動くお金の一部にすぎない。　　Y.K

科学的に人間の潜在的な寿命が証明されたことはないが、潜在的な寿命を全うする人もほとんどいない。
平均寿命のなかで、働く時間よりも学習する時間は驚異的に増大している。

しかし、潜在的な学習能力を全うする人もほとんどいない。
生得的な動機づけが奪われてしまっているからだ。　Y.K

地球人は、水中でも陸上でも水力学的にデザインされたテクノロジーの集合体である。　Y.K

電子社会とは電子的になった社会であるが、社会的な電子のことは見落とされている。そもそも電子は単独では存在できない。

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常に振動していることを設計の前提にしているのは、航空機である。
したがって航空機は高速で飛行中に、建築の＜耐震強度＞を遥かに超える乱気流に突入しても気体は分解しない安全な設計になっている。ジャンボジェットは、常時５００人が居住する空飛ぶマンションである。ボーイング７４７の場合、過去３０年間飛行で機体損失事故は計30回、総計2843人が死亡している。
マンションが高価で安全性に欠けるのは、明らかに重すぎるからであり、航空機の設計法を導入していないからである。

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耐震強度を重視すれば、安全性は効率よりも優先されなければならないという世論は、耐震強度を向上させれば、構造の軽量化と経済性は損なわれるという設計思想を肯定している。これこそが、１９世紀的までの重厚な構造が強度を保証するという固体主義的世界観の現れである。
航空機の構造デザインは、強度と安全性の向上が軽量化と効率化に矛盾しなかった。安全な大量輸送のテクノロジーがエコノミークラスを作り出したのである。

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コストダウンによって安全率が低下するという設計思想は建築構造物の特徴である。しかし梁や柱が細くなると耐震強度が低下するという概念を航空機の翼に応用したならば、ライト兄弟は存在しなかった。

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中国はアメリカのように稲作に変換できないのは、文化的な理由だけではない。
現代の中国人は、週５日は麺類を食べて残りの２日はお米を食べる。
インドシナ半島では、その比率は反転する。
世界の自給自足地域は、小麦の生産地域には見当たらない。
（イスラム教の世界的分布は、
ほとんど世界の稲作による自給自足地域と重なる。）

自給自足には森林を回復させなければならないだろう。
枯れ葉剤（自由主義圏では除草剤と言われる）を撒かれる前に。

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１８世紀の化学者　アボガドロの
「一定温度における単位体積当たりのどの気体も同数の粒子を含む」
という概念は、すべての気体の体積は温度に比例して膨張する発見
に基づいた優れた推論であった。　
同時に気体が膨張や収縮によっても
原子や分子の大きさ自体が変化しないことを前提にしていた。

しかし、単位エネルギー、時間、
そして物質あたりの工業製品の機能は加速し続ける。
工業製品の機能は、
エフェメラリゼーション（かげろう化現象）そのものである。
これが、工業製品の卸売物価が自由に吊り上げられるようになった理由である。
化石燃料のように有限な資源の独占によっては吊り上げられないのである。

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工業製品の卸売物価が自由に吊り上げられるようになったのに応じて、
小売物価と賃金、そして株式市場で売買される企業の株価が急上昇する。
メディアのいう通貨のインフレ（膨張）は、
同時に個人の購買力のデフレ (収縮）を引き起こす。
市場で売買される企業の株価が急上昇する場合、インフレは避けられない。
インフレが真の価値を上げるわけでもなければ、
生産される商品の量を増やすわけでも質を高めるわけでもない。
デフレが真の価値を下げるわけでもなければ、
消費される商品の量を減らすわけでも質を下げるわけでもない。

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